美容が好きで、その知識を生かして自分のエステサロンを開きたい。でも、未経験だから何から始めればいいのかわからない、失敗しないか不安という方もいるのではないでしょうか。実は、エステティシャンになるために、資格は必須ではないので、未経験でもエステサロンは開業することができます。この記事では、エステサロンの開業に必要な技術や費用、集客のポイントなどについて解説します。
エステサロンの開業に必要な資格は？
まずはエステサロンを開業するために必要な資格について、確認していきます。
開業に必要な資格は特にない
結論から申し上げますと、エステサロンを開業する際、資格や免許は特に必要ありません。
技術と場所、資金さえあれば、未経験でも店を開くことができます。
ただ、数ある店の中で差別化を図るという点では、業界の認定団体の資格を取ることを検討してみても良いでしょう。日本エステティック協会が「トータルエステティックアドバイザー」や「フェイシャルエステティシャン」といった資格を試験で認定しています。
これらの資格取得には認定校での受講や、実務経験が必要になるものもあります。
エステに関する民間資格は？
民間の団体がエステの施術などについて認定している資格がいくつかご紹介します。資格取得を通じて知識も得られますし、お客様に対するアピールや信頼度を高めることにもつなげられます。
AJESTHE認定エステティシャン
一般社団法人日本エステティック協会が発行している、多くのエステティシャンの方が取得している有名な資格です。
取得条件は、エステティシャンセンター試験に合格し、協会認定校での300時間以上コースまたは1000時間以上コースの終了または実務経験1年以上の方が技術試験と筆記試験を受け、合格した場合資格取得となります。
取得に時間や費用もかかりますが、基礎的な技術について学ぶこともできます。
AEA認定エステティシャン
一般社団法人日本エステティック業協会が発行している資格です。
AEAの認定校にてカリキュラムを履修するか、エステティックサロンでの実務経験（フェイシャル又はボディ）が必要となり、認定試験（筆記・実技）に合格後、登録申請することで資格取得となります。
フェイシャルとボディの総合的な知識と技術をもち、エステティックトリートメントを技術的に熟知している方に与えられる資格です。
Beauty Therapy Diploma
国際的なエステティシャンの教育機関の「CIDESCO（シデスコ）」です。CIDESCOは1946年にベルギーのブリュッセルで設立され、スイスに本部を置き、日本にも支部があります。
国際試験をクリアする必要があり、国内の資格と比べるとハードルは上がりますが、国内の団体よりも歴史がある機関が認定しているものもあり、他社と差別化を図るためには良いアピールとなり得ます。
サービスによっては国家資格が必要なものも
提供するサービスによっては、日本の国家資格が必要な場合もあります。
例えば、「まつ毛パーマ」や「まつ毛エクステンション」のサービスを提供する場合、これらの施術を行うためには国家資格の美容師免許を持っていなければなりません。
また、カミソリで顔を剃るシェービングをする場合は、理容師免許が必要です。
マッサージに関しても、治療目的の施術の場合、「あん摩マッサージ指圧師」や「柔道整復師」といった国家資格が必要になります。
エステの技術の取得方法は？
未経験からエステサロンを開く場合、消費者としての知識だけではなく、施術の技術や専門知識、経営ノウハウを身につけることが不可欠になります。これらを学ぶ方法を紹介します。
独学で身につける
エステの知識は独学でも身につけることができます。皮膚学や生理学など体に関することは本で学ぶことは十分に可能です。
ただ、施術に関しては、人を相手にトレーニングする必要があるので独学では限界があります。
そのため、施術に関しては、専門学校に通ったり、実際にエステサロンで従業員として働いて教えてもらったりすることで自身の技術を磨いていく必要があると言えます。
専門学校に通う
専門学校で技術や知識を身につけるのは、未経験からエステティシャンを目指す一般的なコースです。
美容専門学校の中には、エステコースを設けている学校も多く、フェイシャル、ボディ、脱毛、リンパドレナージュなどのエステ全般を学ぶことができます。経営学の授業を開いているところもあり、開業を考えている人にとっては受講しておいた方が良いテーマです。
前述した日本エステティック協会の資格取得にあたっては、認定校で通学または通信教育で300時間の受講が条件となっているものもあります。
通信講座で学ぶ
エステスクールの中には通信課程を設けているところもあります。
働きながら、子育てしながらというように、自分で時間を調整しながら自宅で学べるのがメリットです。
一部の実習については通学して行いますが、それでも毎日通うのが難しい人にとっては、選択肢の一つとなるでしょう。
エステサロンの開業に必要な資金は？
では、エステサロンの開業にはどのくらいの資金が必要なのでしょうか。開業する場所による違いや必要経費を見ていきたいと思います。
自宅サロンの場合
自宅の一部を店舗にして開業する場合、物件を探す手間がかからない上に初期費用も比較的抑えられるというメリットがあります。
導入する機器や内装のこだわりなどによって幅が出るため、30〜100万円くらいが自宅サロンの初期費用の目安となります。
ただ、家族との生活への配慮や、立地によっては集客に不利となってしまうこと、駐車場の確保なども考慮する必要があります。
賃貸マンションの場合
賃貸マンションをエステサロンとして利用する場合、好みの立地や広さを選ぶことができ、プライベート空間で施術に集中できるメリットがあります。
費用面では敷金、礼金といった契約費用や家賃が必要になり、内装工事が自宅と比べると自由にはできない点は注意が必要です。また、一部の物件は住居専用で、店舗利用ができないものもあります。
契約費用がかかるため、賃貸マンションでエステサロンを開業する場合には、150〜200万円が相場と言われています。
テナントを借りる場合
ショッピングセンターやビルの一画や、幹線道路沿いの物件をテナントで借りる場合、集客も見込めますが、費用は高めになる傾向があります。
駅に近い物件の場合はその分、家賃も高額になりますし、内装工事も含めて300万円以上はかかると見ておいた方が良いでしょう。
開業に必要な機器や消耗品
開業にあたって、ベッドや施術に必要な機器、タオルや化粧品類、スリッパなどは一通り揃えなければなりません。
高額な施術用の機器はリースを活用することで月々の費用を抑えることもできます。
リース契約については、以下の記事を参考にしてみてください。
融資や助成金を利用する
開業資金を貯蓄といった自己資金だけで賄うのが難しい場合、金融機関や日本政策金融公庫の融資が選択肢となります。
金融機関では事業計画を厳密にチェックされるため、相応の準備が必要になります。
日本政策金融公庫も事業計画は必要です。新たに事業を始める人や、開業から7年以内であれば新規開業資金融資が受けられる可能性があります。
融資限度額は7200万円で、そのうち運転資金は4800万円まで。設備資金の返済期限は20年以内で、運転資金の返済期限は7年以内となっています。
また、条件に当てはまれば、公的支援金や助成金を利用することもできます。
以下で一例をご紹介します。
- キャリアアップ助成金
- 人材開発支援助成金
- 地域雇用開発助成金
- 自治体独自の助成金
有期契約スタッフを正社員として雇用したり、指定地域に開業してスタッフを雇用したりした場合に受けられる助成金や、都道府県や市区町村が独自に行なっている助成制度もあるため、利用できるかチェックするのをおすすめします。助成金は返済の必要はないので、積極的に利用しましょう。
エステサロンの集客のポイントは？
エステサロンの開業に資格は必要なく、初期投資も比較的低く始められることから、開業のハードルは低いと言えます。
ただ、それゆえに競合他社も多く、開業後はお客様に選ばれるサロンになれるかが重要になります。
ターゲットの特定
美容業界のトレンドを把握することは不可欠です。
流行っている店に実際に足を運んでみて、なぜこの店が流行っているのか、どのように集客しているのか、人気の理由を探るのも良いでしょう。
市場を分析して、顧客のニーズを自分なりに掴めたら、ターゲットを定めます。
年齢層、収入、生活スタイルや価値観など、自分の店に来てもらいたい顧客の層を絞るのです。
そうすることで、店のコンセプトも明確化されていきます。
以下はサロンのコンセプトの一例です。
- 主婦向けに継続して通いやすい価格帯のサロン
- 美容にかけるお金が多い20〜30代向けの高級感があるサロン
- 賃貸マンションを改装したプライベート感がある隠れ家サロン
- ショッピングセンターで気軽に立ち寄れるテナントのサロン
自身の施術の強みを生かしながらターゲットに合ったサロンのコンセプト、雰囲気作りが大切になります。
技術とカウンセリングを磨く
エステの施術のスキルやカウンセリングの力を磨くことは、エステティシャンとして特に重要と言えます。
まず、カウンセリングでお客様の来店の目的や今の悩み、改善したい部分などを聞きますが、ここでうまく緊張を和らげ心地よく施術を受けてもらえるかが、リピーターになってもらえるかどうかの鍵を握っています。
エステ業界や美容業界全体の動向にアンテナを張っておくことも大切です。
また、新型コロナウイルス流行の影響を受けて、サロンの清潔さや消毒、換気が徹底されているかという点が顧客から重視されるようになりました。
新型コロナの感染拡大が徐々に収まり、マスクを外して生活する人が増えてきてからは、エステ業界でも美容意識の高まりからエステサロンに通う方も増えてきています。
SNSの活用
開業後は新規の顧客を集めなければなりません。ここが最も苦労するところだと思われます。
店の存在を知ってもらうためには広告を出したり、チラシを配るというのも手段としてはありますが、費用がかさみます。
現代で事前に店のことを検索せずに飛び込みでエステサロンを利用するという人はほぼいないと思われるので、ウェブやSNSを活用した集客やマーケティングは欠かせません。
自身の店のホームページのSEO対策をしっかりして、検索で上位に表示されるようにしたり、インスタグラムで見たときに行きたいと思うような写真の撮り方の工夫も必要になります。
他店と差別化を図るためにも、自分の店の強みをしっかりアピールしましょう。
SNSを活用するメリットは、「エステサロン 地域名」というような検索でヒットして新規顧客との接点となることや、ネット上の予約システムに誘導しやすいという点が挙げられます。
サロンとの相性が良いと言われる、インスタグラムを使った集客については、以下の記事で詳しく解説しています。
予約システムの導入
オンラインの予約システムは、店とお客様の双方にメリットが大きいです。
店側は予約の管理がしやすくなり、お客様にとっても予約をネットで完結できるのは利便性が高いです。
最近は月額利用料を抑えた予約システムのアプリを提供している会社もあり、新規事業者でもオンラインの予約システムを導入しやすくなっています。
顧客管理機能を使って分析やマーケティングに生かすことができるのも利点です。
SNSとの連動などを考えると、エステサロンの経営においてオンラインの予約システムは必須とも言えます。
サロンにおすすめな予約システムを知りたい方は、以下の記事も参考にしてみてください。
まとめ
いかがでしたでしょうか？
エステサロンは資格が不要で、未経験でも開業しやすいです。ですがその分、ライバルも多く、自分の店の強みをアピールし、お客様に選ばれるサロンになることが重要です。
ぜひお客様が継続して通いたくなる、リラックスできるサロンを作ってください。
この記事がエステサロン開業を目指す方の一助になれば幸いです。
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