パーソナルジムの開業を検討している方にとって、頭を悩ませることが開業資金です。物件の賃貸料、内装工事費、トレーニング機器の購入費など、パーソナルジムの開業には様々な費用が必要になります。ですが、開業資金の相場や内訳を理解することで、より具体的に開業のイメージが湧きやすくなります。
そこで今回は、パーソナルジムの開業資金について詳しく解説します。また、開業資金を用意する際に使える補助金も合わせて紹介します。
パーソナルジムの開業資金は？
パーソナルジムを開業したいと考えた時、多くのオーナーが開業資金の額について悩むことでしょう。
結論から申し上げますと、パーソナルジムの開業には、おおよそ100万円から300万円程度の資金が必要です。ただし、この金額は、物件の立地や広さ、内装のグレード、設備の充実度などによって大きく変動します。
例えば、都心の一等地で広い物件を借りて、高級感のある内装を施し、最新のトレーニング機器を揃えるとなれば、開業資金は500万円以上になることも珍しくありません。
一方で、郊外の物件で、内装をシンプルにまとめ、必要最低限の設備から始める場合は、100万円程度の開業資金で済むケースもあります。
パーソナルジムの開業資金は、物件選びやジムのコンセプトなどによって大きく左右されます。自分の理想に合った物件を選び、無理のない資金計画を立てることが重要です。
パーソナルジムの開業資金の内訳
パーソナルジムの開業資金の内訳は、主に家賃、内装、設備、備品、広告宣伝費の5つに分けられます。
家賃
パーソナルジムを開業する際、最初に検討するのがどこで開業するかになります。
物件を借りる場合は、初期費用として家賃のほかに敷金や礼金などが必要になります。マンションなどの場合は初期費用として家賃の3ヶ月分が必要になる一方、テナントなどの事業用物件は家賃の6ヵ月分が必要になる場合が多いので注意しましょう。
そのため、初期費用として、50万から200万は用意しておくと良いでしょう。
物件を借りる場合は物件取得費としてまとまった資金が必要になります。目安としては敷金、礼金などで家賃の6ヵ月分を用意します。家賃が20万円で120万円ほどになるので、100〜200万円は初期費用として考えておいた方が良いです。
テナント物件には居抜き物件と、スケルトン物件の2種類があります。
居抜き物件は、以前に別のオーナーがジムや他の業種の店を営業していた物件で、設備や家具などがある状態で賃貸契約を結ぶものです。すでにある設備を利用することで、初期費用を抑えることや内装工事を短縮できるといったメリットがあります。
スケルトン物件は、場所だけを借りて内装や設備はイチから全て自分で整えるものです。自分好みのジムにこだわりたい場合は、スケルトン物件で作り上げるのが向いています。その分、費用は用意しなければなりません。
内装費用
パーソナルジムの開業のためには内装費も一定の費用がかかります。
主に壁や床の張り替え、トイレのリフォームや空調設備などです。飲食関連と異なり、配水やガスなどの改装はそれほど必要ないので、比較的小規模に抑えることもできます。
居抜き物件であれば、壁や床はそのまま使えるケースもあります。新品できれいなものの方が良いのは間違いありませんが、後で改装できるものは予算に応じて必要かどうかを選びましょう。空調関連は、お客様が快適にトレーニングをするためにも、しっかり整えたい部分です。
物件の広さにもよりますが。内装費用は50〜400万円は必要になります。
設備費
パーソナルジムの開業にはマシンなどの設備費は不可欠です。
例えば、1台で複数のトレーニングメニューに対応している複合機は、1台約30〜50万円になります。この他に有酸素トレーニング系のトレッドミルは約20〜100万円、エアロバイクは約10〜30万円です。ダンベルやバーベルも追加で必要です。
マシンは小さいものから業務用の大きなものまで幅があり、業務用だと100万円を超えるものもあるので、自身の店の広さやメニューに応じて適切なものを選ぶと良いでしょう。
これらの設備をそろえるのには、100〜300万円はかかると見ておきましょう。
パーソナルジムで提供するトレーニングメニューによって、必要なマシンも異なるので初めは最小限のものをそろえて経営が軌道に乗ってきたら買い足すのも選択肢となります。
また、新品にこだわらない場合は中古品もあります。大きなマシンはリースで借りるという手もあるので、予算に応じて選びましょう。
備品費
パーソナルジムを開業するためには、業務に必要な備品を揃える必要があります。
具体的には、予約や顧客管理に不可欠なパソコンやインターネット回線、店内設備としての椅子やテーブル、スリッパ、お客様用のレンタルタオルやウェアなどが挙げられます。
備品の数や質にもよりますが、初期費用として10〜50万円程度は見積もっておくべきでしょう。
また、タオルなどの衛生用品は消耗品として、開業後も継続的な費用がかかることを忘れてはいけません。
備品の選定は、パーソナルジムのコンセプトやターゲット層に合わせて行うことが大切です。高級志向のジムであれば、上質な備品を揃えることで、ブランドイメージを構築できます。一方で、コストを抑えたい場合は、必要最低限の備品から始めるのも一つの選択肢です。
広告宣伝費
パーソナルジムのオープンが決まったら、集客のための広告を検討する必要があります。
チラシの配布やウェブ広告、フリーペーパーへの広告掲載など、様々な手段が選択できます。
広告宣伝費の予算としては、10万円から30万円程度が一般的でしょう。
開業当初は多くの顧客を獲得したい気持ちが強いかもしれませんが、経営基盤が安定する前に多額の費用を広告に投じるのは避けるべきです。
広告宣伝費が経営の負担にならないよう、まずは小規模な広告から始め、その効果を見極めながら、集客につながる手段に資金を投入していくことが大切です。
パーソナルジム開業におすすめな補助金・助成金
パーソナルジムを開業する際の主な資金調達方法は、自己資金か金融機関からの融資です。これらに加えて一部パーソナルジムも活用できる補助金や助成金もあります。
自己資金は貯蓄などで自分自身で自由に使える一方、貯めるまでに時間がかかるという面があります。
融資は自己資金だけでは足りない場合に検討することになりますが、事業計画書の提出など金融機関の審査が必要で、時間もかかります。融資を受けられることになったら利子も含めて開業後に毎月の返済が必要になるので、計画性が求められます。
一方で、補助金や助成金は基本的に返済不要の支給型のものが多いので、利用できるものがあれば積極的に利用しましょう。
小規模事業者持続化補助金
パーソナルジム開業でも利用できる補助金として、小規模事業者持続化補助金があります。
全国の商工会、商工会議所が窓口となり、小規模事業者の持続的な経営、事業拡大や生産性の向上に向けた取り組みが支援される制度です。
基本の補助率は3分の2で、枠によって上限が50万円と200万円があります。
補助対象となる経費は、機械装置費、広告費、ウェブサイト関連費、設備のリース・レンタル料など幅広くあります。
経営計画書や事業計画書などの書類を提出してから審査があり、補助金を受けられるかどうかが決まります。受給した場合は、後に報告書の提出が必要となります。
創業助成金
パーソナルジム開業で利用できる助成金で、東京都の例として創業助成金があります。東京都の公益財団法人東京都中小企業振興公社が行なっているものです。
対象は都内で創業を予定している人や創業後5年未満の中小企業者等のうち、一定の要件を満たす人となります。要件には「TOKYO創業ステーションの事業計画書策定支援修了者」「東京都制度融資（創業）利用者」などがあります。
期間は6か月以上2年以下で、助成額は100万円から上限額は400万円です。
助成対象となる経費は、賃借料、広告費、器具備品購入費、専門家指導費などがあり、これらの3分の2以内の割合が助成額となります。
フランチャイズ契約で開業もあり？
自分の独自のパーソナルジムを開く他に、すでに多店舗を展開している店のフランチャイズで開業するという手段もあります。
24時間営業や女性向けなど、コンセプトがはっきりしているところが多く、ビジネスモデルが確立されているので始めやすい面があります。大手でネームバリューがあるところであれば、集客においても強みとなります。また、開業資金や経営面をサポートしてくれる会社もあるので、店舗経営が初めてでも安心です。
ただ、フランチャイズの場合、内装の雰囲気や提供するトレーニングメニューは、どの店舗でも一定の水準を保つために型が決められているため、オリジナリティは出しづらいです。そのため、ご自身の開業したいジムの形態などと照らし合わせてよく検討する必要があります。
パーソナルジム開業で気をつけること
パーソナルジムを開業する際に、いくつか気をつけた方が良い点があるので説明していきます。
コンセプトを明確に
自分のパーソナルジムの強みや特徴は何なのか、コンセプトを明確にすることが重要です。
他店と同じようなサービスでは、お客様の注目を集めることは難しいでしょう。この店ならではの独自のメニューやサービスを積極的にアピールすることが、集客につながります。
そのためには、ターゲットとする顧客層を明確にすることが不可欠です。年齢層や性別、ライフスタイルなどを具体的に設定し、その層のニーズに合ったコンセプトを練り上げましょう。
ターゲットが定まったら、店の内装などの雰囲気、トレーニングメニューなどに、そのコンセプトを反映させます。ジム全体で一貫性のあるイメージを作ることで、ターゲット顧客層に強くアピールできるはずです。
開業場所は慎重に選ぶ
パーソナルジムの開業場所は特に重要なので慎重に選びましょう。
お客様が通いやすい立地の良さが大切ですが、集客しやすい場所は物件の賃料も高くなる傾向があるので予算とのバランスは考える必要があります。
また、パーソナルジムではトレーニングのために重量のある器具を多く扱います。開業場所にどのくらいの重さの器具をいくつくらい置けるのか、耐荷重はしっかりと確認しましょう。さらに、マシンなどの器具に合わせて広さは余裕をもって取りたい部分です。
器具を扱う音やお客様のトレーニング中の音、BGMなど、ジムでは音も出るので防音設備も確認が必要です。自身のジムの周りに他の住民が住んでいたり、他の店がある場合はトラブルの原因にもなりかねないので気をつけましょう。
マンションの一室を利用してパーソナルジムにする場合は、部屋が居住専用の契約でないかどうかは確認が必要です。居住専用の場合は、営業に使うことができません。
使いやすい予約システムの導入
パーソナルジムの開業に合わせて、予約システムを整えることをお勧めします。
予約システムを導入することで、お客様が予約したいと思った際にすぐに予約ができるようになるため、営業時間内などと関係なく予約を受け付けることができます。また、ジム側も面倒な予約調整や顧客管理などを予約システムが行なってくれるため、店舗運営の効率化につながります。
最近では、アプリで使える予約システムや、SNSとの連携ができる予約システムも登場しています。使いやすい予約システムを導入することは集客の成功にもつながりますので、ジムの規模や予算にわせて最適な予約システムを選びましょう。
パーソナルジム向けの予約システムは以下の記事でご紹介しています。
開業届を出すのを忘れずに
パーソナルジムの開業が決まったら、開業届を提出しましょう。
開業届とは、事務を開業する地域を管轄する税務署に新しく事業を始めたことを知らせる書類です。
提出期限は開業から1ヵ月以内となっています。提出をしない場合の明確な罰則などはありませんが、開業届を提出することでジム名義の銀行口座を開設できたり、確定申告の際に青色申告ができたりと、多くのメリットがありますので、提出を忘れないようにしましょう。
用紙は税務署の窓口で受け取るか、国税庁のホームページからダウンロード、プリントアウトして使うこともできます。
まとめ
いかがでしたでしょうか。
パーソナルジムの開業資金について説明してきました。パーソナルジムの開業には、物件の賃貸料、内装工事費、トレーニング機器の購入費など、開業には様々な費用が必要になります。ご自身の理想のジムと照らし合わせながら、計画的な資金計画を立てることで、パーソナルジム開業の成功に繋がります。
この記事がパーソナルジムを開業される方の一助になれば幸いです。
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