エステサロンの開業は、多くのステップが必要なため、何から手をつければ良いか迷っている方もいらっしゃると思います。ですが開業にあたってのポイントを押さえることで成功できる可能性を高めることができます。
この記事では、エステサロン開業のためのポイントや必要な資金、開業の際に活用できる補助金・助成金や利益を上げるための注意点などについて紹介します。
エステサロン開業を成功させるためのポイント
エステサロンを成功させるためのコツを知っておくことで、より効率的にサロンを成長させることができます。以下でポイントを絞って解説します。
ターゲットとコンセプトを明確にする
エステサロンの成功には、明確なターゲットとコンセプト設定が不可欠です。ターゲットとなる顧客層（年齢、性別、職業など）を具体的に定め、そのニーズに合わせたコンセプトを作り上げましょう。
例えば、若者に対し最新の美肌ケアに特化したサロンや、アンチエイジングに特化したサロンなど、明確なコンセプトがあることで他のサロンとの差別化が図れます。
効果的な広告宣伝を行う
開業当初は広告宣伝に力を入れ、サロンの認知度を高めることが重要です。
SNSやホームページを活用してサロンの強みやサービス内容を発信しましょう。知名度の低いうちは無料体験やキャンペーンなどを積極的に開催し、新規顧客を取り入れる取り組みをするのも良いでしょう。
また、地域のフリーペーパーでの広告掲載や近隣へのチラシの投函なども効果的です。
自社サロンの強みを見つける
他のサロンと差別化するためには、自社サロンの強みを見つけ、それを前面に押し出しアピールすることが大切です。
例えば他のサロンにはない特別な技術や製品を使用している、賞を取った施術者が施術する、特別な雰囲気を体験できるなど、自分のサロンの強みがどこにあるのかを明確にしましょう。
資金計画を綿密に立てる
エステサロンの開業には多額の初期投資が必要です。内装工事費、設備費、広告宣伝費などをしっかりと見積もり、綿密な資金計画を立てましょう。
また、長期間運営するにあたってランニングコストも常に発生します。美容品などの購入に使う消耗品代や月々の家賃なども忘れないようにしましょう。
資金計画が曖昧なまま開業すると経営が立ち行かなくなったり思った通りの事業ができなくなったりする原因になるので注意してください。
優れた技術とサービスを提供する
お客様に満足してもらうためには、優れた技術と質の高いサービスを提供することが求められます。
開業の際は経営などの運営面に意識が向きがちですが、開業時点からスタッフの研修やスキルアップを怠らず、最新の美容技術や製品を提供する努力を欠かさず行いましょう。
経営状態を把握し、改善につなげる
定期的に経営状態をチェックし、売上や経費を管理することが重要です。
問題点を見つけた場合は早期に改善策を講じ、利益率の向上を目指しましょう。
サービス価格が適切かどうかお客様の購買データ等から分析し、売り上げ向上に努めるとともに、人件費や光熱費などのランニングコストも無駄なものが発生していないかチェックが必要です。売り上げ・経費の両面から経営を見直すことが成功の鍵となるでしょう。
柔軟な経営姿勢を持つ
自社サロンの特色やスキルに自信を持ち、こだわったサービスを提供することは大切ですが、こだわりすぎると時代遅れになってしまったりニーズに合わずお客様が離れていってしまう原因になります。
常にお客様に満足いただける店作りのために、市場の変化や顧客のニーズに迅速に対応し、新しいサービスや技術の導入に積極的に取り組むことが大切です。常にスキルアップを意識し、柔軟な経営姿勢を持つようにしましょう。
エステサロン開業に資格は必要？
エステサロンを開くのに必須の資格は特にありません。
しかし、資格を持っていることで技術の証明になるためお客様を集めやすいだけでなく、信頼を得やすくなる利点があります。
以下で取っておくのがおすすめの資格を紹介します。
エステサロン開業におすすめな民間資格
ここではエステサロンを開く上で持っておくと役立つ民間資格を3つ紹介します。
日本エステティック協会認定エステティシャン
日本エステティック協会のスクールのカリキュラムを終了し、試験に合格することで取得できる資格です。日本エステティック協会は歴史が古く、知名度が高いため、取得することで技術への信頼を得やすいでしょう。
AEA認定エステティシャン
日本エステティック業協会の認定校にて専門過程を終了し試験に合格することで取得できる資格です。日本エステティック協会認定エステティシャンと並んで知名度のある資格なのでおすすめです。
CIDESCOインターナショナルエステティシャン
CIDESCOは世界基準のエステティシャン教育機関です。
資格を取得するにはCIDESCO国際認定校にてカリキュラムを終了し、試験に合格した後実務経験を積む必要があるため条件は厳しい資格と言えます。しかし、取得することで世界にも通用するスキルを保有している客観的な証明になります。
エステティシャンにおすすめの民間資格については、以下の記事でも紹介しています。
エステサロン開業に必要な資金は？
エステサロンを開業する上でどのくらい資金がかかるのか目安を知っておくことはとても重要です。以下で詳しく解説します。
エステサロンの開業場所によって異なる費用
エステサロンを開業する際に必要な資金は、開業場所や規模によって異なります。以下では、開業場所ごとの費用の違いや、各資金の内容について紹介します。
自宅サロンの場合
自宅サロンの場合は持ち家のため、敷金礼金や毎月の家賃が発生しないのが特徴です。
発生する費用としては内装費、設備費、備品購入費、広告宣伝費、運転資金などが挙げられます。
以上より目安としては30万円前後を見積もると良いでしょう。
賃貸マンションの場合
賃貸マンションの場合は賃貸契約にかかる敷金礼金や月々の賃料が発生します。
料金は部屋の規模や立地により異なりますが、それ以外にかかる費用は設備費や運転資金など、自宅サロンとほぼ同じ要素で費用がかかると考えて良いでしょう。
したがって賃貸マンションの場合150〜200万円ほどかかる場合が多いです。
テナントの場合
テナントも賃貸マンションと同様に敷金礼金や月々の賃料がかかるのに加え、マンションよりも賃料が高額なことが多いです。また、保証料も払う必要があり相場は賃料の6〜12ヶ月分と言われています。
それ以外にかかる費用の内容は自宅サロンや賃貸マンションとほとんど同様です。
したがってテナントの場合300〜600万円くらいかかると見積っておきましょう。
内装費
内装費はサロンの雰囲気をコンセプトに合わせた形に変えるための費用です。
具体的には壁紙や照明、トイレや洗面台などの設置などのリフォームにかかる費用が挙げられます。
内装費は前の内装を引き継ぐか、全て改装するかで費用が大きく異なるため正確な見積もりを出すのは難しいと言えます。手を加えるところが少なければ10万円ほどで済みますが、大掛かりな工事の場合は数百万円かかることも想定しておきましょう。
設備費
設備費はエステベッドや施術に使う機器、空調設備などが含まれます。
特に施術に使う道具は新品か中古かどうかや、レンタルするかなどで大きく値段が変わります。
また、エステの種類によってもかかる費用は大きく異なりますが痩身機器で150〜400万円、美顔器で130〜500万円などが一つの目安になるでしょう。
備品購入費
備品購入費は主に施術の際に使う消耗品を購入する費用です。
内訳としてはタオルやシーツ、施術に使うオイルや化粧品、スタッフが使う手袋やマスクなどが挙げられます。
サロンの規模により異なりますが総額としては数万円〜数十万円を見積もると良いでしょう。
広告宣伝費
集客のためには広告・宣伝にもお金をかける必要があります。
一方でお金をかけすぎると経営を圧迫することになりかねないため、広告費にかける一つの目安としては売り上げの5〜10%が指標だと言われています。
運転資金
エステを運営する上で、水道、ガス、電気などの光熱費は必ず発生する費用です。これらの運転資金にかける費用としては売り上げの3%が目安だと言われています。
他に発生する費用としては事務用品や清掃用品などのその他消耗品の購入費や、人件費が含まれます。
人件費は売り上げの20〜30%に収めると良いと言われています。
その他消耗品の購入は月によって異なってきますが、月数万円ほど見積もると余裕が生まれるでしょう。
エステサロン開業に使える補助金・助成金
エステサロンを開業する際には、利用可能な補助金や助成金を活用することで、初期費用の負担を軽減することができます。
補助金は給付金が高額な分審査条件が厳しいのに対し、助成金は金額は少なめですが審査条件は補助金よりも厳しくない傾向にあるのが特徴です。
以下に、具体的な補助金・助成金を紹介します。
小規模事業者持続化補助金
小規模事業者が販路拡大などの取り組みを行う際に、経費の一部を補助する制度です。
エステサロンの開業においても、広告費や設備費などに使えます。申請するには従業員が5人以下であることや個人事業主であることなどが条件になります。
金額や上限は以下の通りです。
| 補助上限 | 50万円 |
| 補助率 | 2/3(赤字事業者は3/4) |
| 対象経費 | ウェブサイト関連費、新商品開発費、資料購入費、借料、設備処分費、委託・外注費など |
ものづくり補助金
製品やサービスの更新や制度変更などを行う必要がある事業者を支援する補助金です。エステサロンの設備投資やITシステムの導入などに活用できます。
金額や上限は以下の通りです。
| 補助上限 | 750~5000万円 |
| 補助率 | 1/2または2/3 |
| 対象経費 | 新商品の開発、新しい生産方式の導入など |
両立支援等助成金
仕事と家庭生活の両立支援を目的とした助成金です。
育児や介護をしながら働くスタッフを雇用するサロンの場合おすすめです。出産・介護・育児など申請条件ごとにコースが分かれているため、スタッフの状況に合わせて適時申請しましょう。
日本政策金融公庫
日本政策金融公庫は、「新規開業資金」と呼ばれる創業支援を目的とした融資を提供しています。
年齢制限や事業開始後7年以内である、等の制限はありますが、エステサロンの開業資金としても利用可能で、初期費用を抑えるために活用できます。
| 融資限度額 | 7200万円(うち運転資金4800万円) |
| 返済期間 | 20年以内(設備資金)10年以内(運転資金) |
地域雇用開発助成金
過疎や離島などの要因で雇用が不足している地域において新たに事業を始める場合に給付される助成金です。新規開業するエステサロンが新たに雇用を創出する際に活用できます。
給付を受けるには事前に管轄の労働局長に事業計画書を提出する必要があるなど、細かな条件があるので事前に確認するようにしましょう。
助成金の額は以下の通りです。
エステサロン開業のステップ
エステサロンの開業は多くのステップを踏む必要があります。以下に、成功するための具体的なステップを解説します。
事業計画の策定
実際に事業を始める前に、ターゲット層やコンセプトなど具体的な経営のイメージを立てることが大切です。
計画を立てる際には、
- 市場調査(ニーズや競合分析)
- コンセプトの設定(テーマやサービス内容の決定)
- 収支計画(初期費用、ランニングコスト、売上予測などの財務計画)
- マーケティング戦略(宣伝の方法や集客方法の検討)
などの観点から考えてみてください。
開業資金の準備
エステサロンを開業するために必要な資金は、初期費用とランニングコストに分けられます。
初期費用は、物件の賃貸料、敷金礼金や、内装工事費、備品にかかる費用などがあります。
ランニングコストとして発生するのは、賃貸料、宣伝費、水道光熱費、人件費、備品購入費などです。
先ほど紹介した補助金・助成金の活用も検討しながら長期的に運営できるよう資金を準備しましょう。
開業場所の選定と物件契約
開業場所の選定は、サロン成功のために非常に重要なステップです。
開業場所を選ぶ際は
- 立地
- 外装・内装
- 公共交通機関等のアクセス
- 駐車の有無
などが主な選定項目となってきます。
立地は、駅近の場所や商業施設の中などを選べば、人が多いため集客しやすいですが、その分賃料が高い傾向にあります。住宅街を選ぶと、集客に力を入れる必要がありますが静かで落ち着いた雰囲気を出しやすいです。
外装は、お客様が入りやすい清潔感のある見た目かどうかも大切な確認項目です。
内装は、施術がしやすいような動線が確保されているか、十分な施術スペースがあるかどうかを確認しましょう。
お客様が来店しやすいよう、駅から近い場所や、車が近くに停められる場所だとなお良いでしょう。
内装工事
開業場所を契約したら、サロンのコンセプトに合わせた内装工事を行います。口コミやレビュー、実績などを調べた上で信頼できる業者に依頼しましょう。
物件によっては大規模な内装工事が制限されている場合もあるので、工事を行う前に物件の契約条件はよく確認することをおすすめします。
設備・備品の購入と設置
エステサロンに必要な設備や備品を購入し、設置するステップです。
施術ベッド、フェイシャルマシン、タオルウォーマーなど、サービスに必要な機器を揃えてください。程よい金額で品質の良いものを選び、お客様に満足してもらえる環境を整えましょう。
エステに使う機器はどうしても高額になりがちですが、より費用を抑えたい場合は中古やレンタルなどを検討しても良いかもしれません。
メニューと価格の設定
エステサロンのメニューや料金体制は、他のサロンと差別化を図り、お客様に自分のサロンへの魅力を感じていただける大切なポイントです。
自分が設定したターゲット層にアピールできるよう、ニーズを汲み取りつつ、競合他社とは一味違うサービスを設定したいところです。
最初のステップとして紹介した事業計画で設定したコンセプトや市場分析を踏まえ、サロンの軸となる看板メニューや季節・トレンドに応じて柔軟に設定するメニューなど複数設定できると良いでしょう。
広告宣伝を行う
個人営業のサロンにおいて、長期的に経営を続けるために広告宣伝は鍵となるステップです。
宣伝方法はオンラインによる宣伝とオフラインによる宣伝があります。
オンラインは、SNSやホームページ、インターネット広告などにより集客を図ります。サービスに魅力を感じてもらえれば、遠方からの来店なども期待できるでしょう。
オフラインは、地域のフリーペーパーへの広告掲載やチラシなどにより行います。近隣の方にサロンの存在を知ってもらえれば、リピートにもつなげやすいのでオンラインとオフライン、バランスよく使い分けて宣伝するのをおすすめします。
開業届を出す
開業前最後に行うのが開業届の提出です。
開業届は必須ではなく、仮に提出しなくても罰則等はありません。しかし、提出することで青色申告と呼ばれる最大65万円の控除が受けられたり、サロン名義の銀行口座が開設できたりとさまざまなメリットがあります。そのためできるだけ提出するのをおすすめします。
また、首から上の部位の施術を行う場合など、エステサロンの種類によっては開業届を役所だけでなく保健所にも提出する必要があります。
以上のようにケースに応じて細かな規則があるので、自分のサロンはどのような手続きが必要なのかを事前によく調べておくようにしましょう。
エステサロンの利益を上げるために気をつけること
エステサロンを成功させ、利益を出すためには、いくつかの重要なポイントに注意する必要があります。以下で詳しく解説します。
ターゲットにあったサービスの提供
お客様から支持を得るには、ターゲットのニーズや嗜好に合わせたサービスを提供することが重要です。
例えば、若年層向けには最新のトレンドを取り入れた美容メニュー、年配層向けにはリラクゼーション効果の高いメニューを提供するなど、ターゲット層に応じたサービスを提供しましょう。
ニーズを正確に把握するために、アンケートや口コミを活用するのも効果的です。
客単価を上げる
お客様の人数を増やすことも重要ですが、お客様一人一人に多くのサービスを利用していただくことも利益を上げるために効果的です。
客単価を上げるには、
- セットメニューを導入する
- 追加メニューを提案する
- 高単価なメニューを取り入れる
などの手段があります。
リピート率を高める
リピート率を高め、より多くのお客様に繰り返し利用していただける店作りを意識しましょう。
リピート率を高めるには、親身になってお客様の悩みやニーズを汲み取る丁寧な接客や、施術後のアフターフォローが効果的です。
アフターフォローを行う際は、定期的な電話やメールで術後の様子を伺ったり、アフターケア用品や次回の提案を行ったりすることで再来店につなげやすくなります。
無駄な経費を削減する
経費の削減も利益を上げるために重要です。無駄な経費を減らすことで、より高品質の機器を取り入れられたりスタッフの教育に費用を回すことができ、サロン全体の利益や質向上につながります。
経費を削減するには、普段から光熱費や消耗品の補充代など各種経費を細かく管理し、無駄な出費を削減する「コスト管理」や、より安く大量に仕入れられる業者に切り替えるなどの「仕入れ先の見直し」などが挙げられます。
まとめ
いかがでしたか？
ここまでエステサロン開業のためのポイントや必要な資金、開業の際に活用できる補助金・助成金や利益を上げるための注意点などについて紹介しました。
エステサロンを開業する際には、今回紹介したようなさまざまな種類の費用が賄える資金の確保や、事業計画の策定、効果的な宣伝による集客などが必要になってきます。特に資金の確保については、今回紹介したような助成金や補助金を活用することで調達がスムーズになるでしょう。
エステサロンを成功させるために、開業のためのステップを着実にこなしながら計画的に進めてみてください。
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